費用のほとんどを企業や団体が持つ社葬

家族が亡くなり、遺族が主体となって行う一般的な葬儀とは別に、故人が勤めていた企業や団体などが中心になって行う葬儀のことを社葬といいます。社葬は、一般的な葬儀よりも公的な意味合いが強まるといわれています。

葬儀にかかる費用や式の進行などは、企業や団体側が受け持ちます。社葬は一般的な葬儀と同様に亡くなった故人を悼む儀式ですが、それと同時に主催する企業などの力量が問われる面もあるようです。ですから、後になってあれはまずかったなどといった反省をすれば良いということはなく、失敗は許されないくらいの細心の注意を払う必要があるといわれています。

社葬の喪主は、故人がその企業に功績を残した場合などに企業の代表が努めます。通常は企業の社長や会長、専務、常務などの肩書がつく人に対して行われます。一般的な葬儀と同じように、準備に時間をかけられるわけではないので、社葬が決定された場合には、通常の葬儀よりも早めの準備が必要となる場合がほとんどのようです。

社葬に詳しい一般の方はほとんどいない

一般的な葬儀には参列したことがあったとしても、社葬には参列したことがないと言う人は多いでしょう。一生の内で1回も経験しないことも珍しくありません。そう言うこともあって、社葬に詳しい一般の方はほとんどいないです。

しかし、いつか参列することになるかもしれません。今はインターネットがあるので簡単に調べられます。ある程度の知識を頭に入れておいて損はないでしょう。基本的にはまず個人葬を行い、数週間後に社葬を行います。だいたい3週間から8週間後に行われることが多いです。

なぜ、これほど時間を置くのかと言うと、規模が大きくなりがちなので準備や連絡にどうしても時間が必要になります。なので、数週間あくのは仕方ありません。また、個人葬はほとんどが密葬で行われます。個人葬の日程などは非公開にすることがほとんどです。